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2019年01月の記事一覧

国内ブランドが大復活、「第10回サイクルパーツ合同展示会」

1月28、29日東京・浅草「東京都立産業貿易センター台東館」で開催された「第10回サイクルパーツ合同展示会」に行ってきました。

 

 

同展示会は2016年からメーカーと自転車店を結ぶ展示会として始まり、国内最大の自転車部品の展示会となっています。国内メーカーだけでなく輸入業社もあわせて160社以上の企業が参加、新商品が実際に手に取って確かめられ、ビジネスの場として業界では認知されてきています。

 


▲海外でも人気のPanaracerの国産タイヤ「GRAVELKING」

 

10回目となるイベントは両日あわせて2000名以上の関係者が来場、おなじみのメーカーから新規参入の事業者まで、これからの自転車産業の今、未来が分かる新製品が集結しています。本ブログでは毎年のようにうにこの展示会を紹介していますが、今年は為替の影響か国内メーカーの勢いが復活しているように感じました。

 

 


▲メードインジャパンのnarifuri(ナリフリ)の自転車カジュアルウエア

 

注目されていたのはヘルメット。2023年から自転車使用時のヘルメット着用が努力義務化となり、ようやく新製品が投入されてきていました。国民服となりつつあるOGK KABUTO「Canvas」の新カラーや「GIRO」「ABUS」「KASK」など海外の有名メーカーの新製品にも人だかりができていました。

 


▲努力義務化で売れているOGK「Canvas」は新色発売

 

 

高品質なハンドルバーなど「SIXTHCOMPONENTS」というブランドを手掛けるROCKBIKESの西山直人さんはYouTubeのチャンネルを開設、ユーチューバーとしてプロモーションに力をいれているそうです。

 

「YouTubeの反響がすごいんですよ、ホントはあんまり話するの得意じゃないんだけどね…」

 

西山さんは動画配信によって手掛けるブランド認知度が向上、これからはSNSなども活用してより多くのファンを獲得していきたいと今後の展望を語っていました。

 

 


▲ユーチューバーとしても活躍中のROCKBIKESの西山直人さん

 

コロナ需要の反動で一時期自転車が供給過多になっていましたが、国内部品メーカーは輸出などが好調のようです。新製品の入荷は情報はTwitter(現X)にて確認していただきますようにお願いいたします。

自転車パーツ Amozon店 売上げベスト10 【2024】

2024年のAmozon店売り上げランキングです。
プライムでの出店なので送料もかからず、書籍や日用品類と同送できますので是非ご利用ください。

 

第1位()

【メーカー】MAXXIS
【商品名】PURSUER
【税込価格】4,400円
【特徴】マキシスの低下価格なロード用タイヤ

 

 

第2位()

【メーカー】ERGON
【商品名】GP1
【税込価格】5,500円
【特徴】人間工学に基づいたコンフォートグリップ

 

 

 

第3位(

【メーカー】WALD
【商品名】137
【税込価格】6,820~7,700円
【特徴】米国製カゴ

 

 

 

第4位(

【メーカー】TIOGA
【商品名】FASTR X S-spec
【税込価格】5,830円
【特徴】トップBMXライダーがほぼ使用している日本のブランド

 

 

 

第5位()

【メーカー】TIOGA
【商品名】ADV STEM BAG
【税込価格】3,080円
【特徴】ペットボトルや小型錠など簡単な物入として活躍

 

 

 

第6位 New

【メーカー】TOPEAK
【商品名】OMNI RIDECASE Ⅱ
【税込価格】4,400円
【特徴】ステムに取り付けるシリコンバンド式スマホホルダー

 

 

第7位(→)

【メーカー】TIOGA
【商品名】ADV TOP TUBE BAG
【税込価格】3,300円
【特徴】スマホや財布入れにちょうどいいトップチューブに取り付けるバッグ

 

 

第8位(

【メーカー】TOPEAK
【商品名】ROADIE TT
【税込価格】5,940円
【特徴】独自のツインターボテクノロジー採用のロードバイク用ハンドポンプ

 

 

第9位()

【メーカー】WALD
【商品名】215 リアラック
【税込価格】6,930~7,370円
【特徴】700c対応の米国製リアキャリア

 

 

 

 

第10位(→)

【メーカー】MAXXIS
【商品名】detonator
【税込価格】5,280円
【特徴】ロングセラーのクロスバイク用タイヤ

 

 


 

| 2024年の新しい自転車のキーワードは「はこぶ」、注目は運搬用自転車?

 

コロナの影響で工場停止などでサプライチェーンが崩壊して品不足だった2021年、
インフレや為替の影響で商品の値上げが相次いだ2022年、
品不足も解消され、商品の値上げも一段落した2023年。

 

2024年は新しいトレンドとして、いろいろと自転車に積載する「カーゴバイク」の関連アイテムの売上げが目立ちます。

 

キャリアやバスケット、バッグまたは太めのタイヤや耐パンクチューブなど高速走行仕様ではない新しいスポーツ自転車の潮流です。まだ、自転車産業界からの積極的な動きは少なく、大きなトレンドではないですが、ママチャリでもレーシング自転車でもない新カテゴリーは、成長の余力が充分にあるように思いますので注目です。

「競輪場」は誰のものか

日本損害保険協会は2024年9月、交通事故の防止・軽減を目的とした最新の「全国交通事故多発交差点マップ」を公表しました。なんと、大阪は不名誉なことに全国ワースト5に、6ヵ所がランクイン、事故件数最多の長居交差点は東京都池袋六ツ又交差点と並び19件と事故が多発し、全国で最も危険な交差点となっています。

 

<2023年 事故多発交差点ランキング>
1位 (19件) 長居交差点 (他1か所)
3位 (16件) 谷町9丁目交差点
4位 (15件) 谷町4丁目交差点
5位 (14件) 上町交差点6丁目/梅新東/瓜破交差点

 

長居交差点は大阪市住吉区「長居公園」の南西角の交差点で、交通量が非常に多い「あびこ筋」から公園に左折する際に自転車を巻き込む事故が多かったようです。

 

 


全国で最も危険な長居交差点

 

 

全国的には長居公園というと、Jリーグチーム「セレッソ大阪」の本拠地として、耳にしたことがあるかもしれませんが、同クラブは月に2試合ほどしか試合を主催しておらず、集客も少なく事故多発の主要因とはいえません。

 

 

 

 

「君たちは税リーグだ。どれだけ税金を使うんだ」
「Jと関わると抜けられない。悪質商法みたい」 ー村井満・前Jリーグチェアマン
 (日経新聞 2023年5月19日付)

 

Jリーグはスローガンこそ耳障りはいいのですが、人気が低迷し思ったほど地域へ貢献ができていない現状があり、近年「税リーグ」と揶揄され税金依存の施設運営の見直しの声が上がっています。Jクラブは本体企業の赤字補填はスポンサー企業から受け、スタジアムの赤字補填は自治体から受ける収益構造となり、サポーター(観戦客)がクラブを支える理想から乖離、プロスポーツとして60クラブの自活が難しい実情が一部で露呈、物議を呼んでいます。

 

 


▲地域がJリーグと関わる危うさを語る村井満元チェアマン (日経新聞 2023年5月19日付)

 

セレッソ大阪は1995年に正式にJクラブとなり、基本的にトップリーグ「J1リーグ」に在位する秀逸なクラブですが、所在する住吉区や長居周辺がそれにより大きく活性化してきたという訳ではありません。あまり知られていませんがサッカー場のあるこの地には、かつては関西随一の入場者数・売上高を誇った大阪市営の競輪場「大阪中央競輪場」があり、競輪場をコンテンツに収益金で沼地や田畑だった周囲の都市基盤を整備し、現在に至っているという経緯があります。

 

 


▲長居公園の衛星写真 公営競技の競馬場と競輪場が併設されていた

 

 

大阪中央競輪場は1950年に開場された市営施設で、48年に開場した住之江の府営競輪場の好評を受け、大理石や御影石などを使用し整備、博覧会を思わせる立派な入り口で日本一と称えられ、関西随一の入場者数・売上高にてまちづくりに寄与しました。収容人数55000人の施設に、計66回の市営競輪において343万人以上を集客、平均すると5万人以上となり、この数は昨年の阪神甲子園球場の公式戦を入場者数を上回ります。

 

 


関西随一の人気「大阪中央競輪場」はたった12年間で廃止に追い込まれた

 

 

競輪は戦後間もない1947年(昭和22)から始まり、開始から8年間で全国で60以上の施設が開場しました。大阪にもかつては4施設ありましたが、知事の独断により廃止され現在では岸和田市による岸和田競輪のみが実施されています。脱公営競技を掲げ、競輪場を廃止する思想が共産主義と共に高まり、大都市の革新自治体に所在する人気競輪場はその標的となり、公営競技が次々に撤廃に追い込まれました。

 

 

<大阪府下の公営競技場>

住之江競艇場 [1956年-] 箕面市など主催
住之江競輪場 [1948-1964年] 政治的判断で休止
大阪中央競輪場 [1950-1962年] 政治的判断で廃止
豊中競輪場 [1950-1956年] 政治的判断で休止
岸和田競輪場 [1951年-] 岸和田市主催
大阪競馬場 [1948-1959年] 政治的判断で廃止
春木競馬場 [1929-1974年] 住民運動により廃止
長居オートレース場 [1951-1952年] 売上低迷により廃止

 

 

取って代わるように、これまで遊戯として人気を集めていたパチンコが景品交換所を介した「三店方式(大阪方式)」が心斎橋から広がり、財源を手放した府市のふところ具合は徐々に悪化、高い代償となっています。2007年にこのような状況に打破すべく出馬した橋下徹知事は政治団体「維新の会」を発起、東京都知事時代に「東京ドーム競輪」や「お台場カジノ計画」を立案した石原慎太郎を共同代表に迎え、財政健全化とカジノ法を推進、現在も府政を担っています。

各地で税金の使途に厳しい目が注がれるなか、2024年8月にANA総研というシンクタンクより「Jリーグは誰のものか」という強烈にJリーグを批判する詳細なレポートがまとめられリーグが抱える問題点を指摘、ANAはJクラブ「横浜ASフリューゲルス」を1998年までサポートした厳しい内情を吐露しています。

 

 

Jクラブは、本体の事業の赤字補填は責任企業から受け、競技場の赤字補填は自治体から受けるという、夢のような構造によって成り立っている。

 

レポートはJがプロスポーツとして成り立っていない点や宣伝媒体としても機能していない状態を指摘、そして、後半は天然芝競技場の維持コストや稼働率の低さをその他スポーツと比較しサッカーのすねかじり体質をまとめています。東大阪市「FC大阪」は2019年から「花園ラグビー場」を本拠地にJ3リーグを主戦場としていますが、資金不足から市との契約を履行できず、協定締結が難航しています。

私見ですが同じスポーツ施設を運営するなら、税金を払って天然芝サッカー場を維持するより、競輪場を運営して収益を得た方が住民のためになるように思います。現存する43の競輪場はすべて黒字運営され、収益金は主催自治体のインフラ整備・福祉施設・教育文化育成・公衆衛生など広く活用されています。

 

<近畿の廃止・休止の競輪場>
※カッコ内は廃止年

鳴尾競輪場  (1950) 暴動により閉鎖
豊中競輪場 (1955) 知事の独断で休止
宝ヶ池競輪場(1958) 市長の独断で休止
神戸競輪場(1961) 市民からの陳情で休止
明石競輪場(1961) 知事の独断で休止
大阪中央競輪場 (1962) 知事の独断で休止
住之江競輪場 (1964) 知事の独断で休止
西宮競輪場 (2002) 政治的判断で休止
甲子園競輪場 (2002) 政治的判断で休止
大津びわこ競輪場 (2011) 不採算

 

関西には岸和田以外に奈良・和歌山・京都向日町競輪場があり、競走が実施されていますがいずれの施設も老朽化していて、2000年に制定された国際規格に合致しておらず、アジア大会などの国際大会が開催できません。KEIRINは日本発祥の世界スポーツで五輪の正式種目に採択されていますが、関西の施設はすべて屋根すらなく、いまだに屋外競技なのです。2024年パリ五輪で自転車のトラック種目で日本がメダルゼロだったのは、端的に整わない練習環境が原因だと断言できます。屋根付き自転車競技場は、欧米先進国はもちろん中国・韓国・オーストラリア・シンガポール・香港・インド・ブラジル・コロンビア・マレーシア・ベラルーシ・トルクメニスタン…たいていどこでもありますが、関西には一つもなく昭和遺産が残るだけなのです。

 


耐震基準を満たさず老朽化した県営施設「奈良競輪場」 

 

遅々として進まないこのような地方の状況に対応すべく、2017年には自転車活用推進法が施行され、地方公共団体に「自転車競技のための施設の整備」(第八条の四)がもとめられています。推進法に基づいて2021年に策定された「第2次自転車活用推進計画」では、より具体的に国際規格に合致した自転車競技施設の整備促進と明記され市町村に競輪場の設置を提起しています。法令に基づき、京都の向日町競輪場はようやく建替えを決議しましたが、大阪からはまだそのような話は上がってきません。

競輪場の設置は地域経済において、ほぼ失敗例のない社会システムですが、政治家や社会学者、経済学者も無視を決め込み有益性が正しく評価されておらず、新設は半世紀以上もありません。大阪は2030年頃にカジノの誘致を目指していますが、競輪場の成功は43施設すべて黒字と再現性が非常に高く、安定的な財政確保のため併設を検討すべきではないでしょうか。

1万人収容アリーナは、なぜ京都市ではなく人口6万人の向日市なのか

大阪にはシマノ・ブリヂストンサイクル・ジャイアント・あさひといったいわゆる自転車業界とは別に、もうひとつ裏の自転車業界が存在します。それは怪盗団「アパッチ族」といった鉄くず収集業を源流とした北鮮系在日コリアン経営の中古自転車チェーンで、追随する新華僑によるチャイナシンジケート系中古自転車店と地下で激しい中古自転車の争奪戦が繰り広げられ、互いに大きな勢力になりつつあり、最大のチェーン店では34店舗を展開しています。

 

【参考】大阪市、撤去自転車売却「6万台」の闇 (2022年1月18日投稿)

 

これら中古自転車の主な供給元は、各自治体が撤去した引き取り手のない放置自転車で、本ブログではこれまでこの循環について、批判的な立場で実態の調査・考察してきました。物価上昇や貧困化で高まる中古自転車需要に応えるため、業者は大阪のみならず遠方にまで入札に向かい、集められた自転車を「山」という単位で取引しています。業者の有力な遠征先は、大学生が多く4年程度使用された良質な中古自転車が多い京都です。関係者に話を聞くと、大阪の山は「中古の中古」で、割に合わないといいます。全国で唯一中心部に国立大・総合大学が一校もない大阪と、大学進学率1位の京都はあらゆる面で相互依存関係にあるといえます。

 


北朝鮮に輸出される中古自転車 [京都・舞鶴港] 読売新聞 2003年6月14日

 

大阪市民としては学びの機会が多い京都は恵まれた環境のように思えますが、それはそれで大変なようで少子化などの影響で、京都市は年間で1万人以上の人口が減少し2年連続全国ワースト1位となり、財政状況が夕張市に次ぐ悪さで予算不足となり破綻の危機が迫っていると報道されています。

京都府は京都市内の振興策として左京区「北山エリア」の再整備を立案、老朽化した植物園や府立大学を建て替え、文化・学術・芸術・スポーツに触れられる空間の創出と地域の活性化を目指し、大型屋内施設の建設を計画しました。計画では耐震基準を満たさない学生数2000人の府立大の体育館を建替え、府民も一般利用できる1万人収容の大型スポーツアリーナを建設、文化イベントや学生スポーツの拠点として新たな交流エリア実現を目指すといったプランでした。国際的なイベントやコンベンションを実施するにあたり、スポーツ庁は全国に大型アリーナを20ヶ所ほど新設する計画で、大型施設のない京都府は候補地となり市内の活性化として一体となった構想計画です。

 

 


▲建替え検討されている築54年「京都府立大体育館」

 

 

ところがこの計画に対して、日本共産党京都府会議員団など5つの団体が署名活動など反対運動を展開、住民説明会では、レストランや売店の設置や敷地内の木を伐採を巡り議論は紛糾、オンライン書名サイト「change.org」では、「京都府立植物園が危ない!生きた植物の博物館の存続にあなたのお力をお貸しください!」と反対署名6.5万以上集めています。

 

 

 

一方で、京都府バレーボール協会など府内の6つのスポーツ団体は、京都市内ではなく京都府南部の人口6万人の向日市の向日町競輪場の敷地内にアリーナを建設するよう府知事に要望書を提出、「周辺環境との調和やアクセス面で、より望ましい」と説明しています。屋内競技団体の請願に対して、西脇隆俊知事は猛烈な反対が展開されている北山エリアに比べ向日市は周辺住民も整備のメリットを感じているとして「スピード感をもって検討を進める」と応じました。

 

 

京都には現存の府営の向日町競輪場とは別に、北山エリアの北東側の宝ヶ池公園内に市営の「宝ヶ池競輪場」があり、市の財政に寄与してきました。しかしながら、同エリアは歴史的に日本共産党の影響力が強く、同党が支援する高山義三市長(当時)が廃止を決定、市の財政状況のみるみる赤貧化し、現在にいたっています。

向日町競輪場も廃止こそ免れているものの全国でも最も悲惨な管理状況にあり、存廃を含めた議論が行われていました。アリーナ建設は抜本的な改革が必要な同施設にとって渡りに船の妙案で、誘致によりこれまで全く見向きもされなかった老朽施設の改善計画が急進する可能性が期待できます。

 

【参考】「京都向日町競輪」の存廃問題  (2023年4月13日投稿)

 

向日町競輪場は2025年に開催される「第24回全国障害者スポーツ大会」の委託会場になっています。この大会は持ち回り制でお隣の滋賀県の主催ですが、同県は2011年に競輪場を廃止し全国で唯一競輪場を保有していない都道府県で、滋賀のパラアスリートにとっては複雑な心境なのではないでしょうか。(個人的にはあまりパラスポーツは興味ありまませんが)いずれにしても、エレベーターや洋式トイレなど大規模な改修が必須といえます。

 


老朽化による廃止が検討されている「向日町競輪場」

 

門川大作市長の退任により、京都では現在、次の市長に向けた各党の候補者選びが本格化しています。先月の奈良県の投稿でも述べましたが、老朽施設を生かすも殺すも行政次第で、京都市民はこれまでのやり方が限界であり、市営競輪復活による財政健全化を最優先すべきではないでしょうか。

自転車パーツ店舗売上ベスト10【2023年】

2023年のパーツの売り上げ点数ランキングトップ10です。

 

 

第1位
abus 5805combo
【メーカー】ABUS
【商品名】5805C
【税込価格】5940円
【特徴】ドイツブランドABUSの4桁のチェーン錠。長さ110cmで、ダイヤルは好みの番号に設定することができる。

 

 

第2位
abus 5805
【メーカー】ABUS
【商品名】5805K
【税込価格】5940円
【特徴】第1位の「5805C」のキータイプ。スペアキー付きで、盗難見舞金対象モデル(要登録)

 

 

 

第3位

【メーカー】MAXXIS
【商品名】PURSUER
【税込価格】4400円
【特徴】MAXXISのロードバイクのトレーニングタイヤ。比較的お求めやすい価格が人気。

 

 

第4位

【メーカー】Panaracer
【商品名】GRAVELKING
【税込価格】6050円
【特徴】国産のグラベルタイヤ。耐パンク性が高くクロスバイクの補修に人気。

 

 

第5位
maxxis refuse
【メーカー】MAXXIS
【商品名】re-fuse
【税込価格】6600円
【特徴】耐パンク性の高いブレーカー入りのタイヤ。

 

 

 

第6位
abus 1500
【メーカー】ABUS
【商品名】1500
【税込価格】2992円
【特徴】ABUSの110cmのチェーン錠で最もリーズナブルなタイプ。

 

 

第7位
finishline dry
【メーカー】FINISH LINE
【商品名】DRY (120ml)
【税込価格】1870円
【特徴】定番中の定番のチェーンオイル。

 

 

 

第8位
knog frog
【メーカー】knog
【商品名】frog V3
【税込価格】3960円
【特徴】knogのシリコンボディのUSB充電式ライト

 

 

 

第9位
maxxis detonator
【メーカー】MAXXIS
【商品名】Detonator
【税込価格】5280円
【特徴】GIANTのクロスバイク「ESCAPE」等に採用されていたタイヤ

 

 

第10位
knog 2021
【メーカー】knog
【商品名】Oi
【税込価格】2970円
【特徴】クラウドファウンディングKICKSTARTERで資金を調達し開発された、革新的な自転車用ベル。

 

 

※キックスタンド,チューブ,シマノのブレーキシュー・ワイヤー・チェーンを除いたランキングとなっています。


 

自転車パーツが高い!在庫過多で四苦八苦の自転車業界

特にヒット商品もなく、補修パーツやロングセラーが上位の今年のランキングです。商品値上げや供給が安定せず品不足となった一昨年と状況が変わり、在庫過多となり、通販サイト大手がサービス停止を発表するなど自転車パーツが売上不振が顕著となりました。また円安により、一物一価のインターナショナルブランドの製品に割高感があり、新商品がほとんど見向きもされない寂しい一年でした。

コロナで止まった時計が再び動き出すにはまだ少し時間がかかるように思います。

新時代の到来「第8回サイクルパーツ合同展示会」

1月24、25日東京・浅草「東京都立産業貿易センター台東館」で開催された「第8回サイクルパーツ合同展示会」に行ってきました。

 

cycle expo 2023

 

同展示会は2016年からメーカーと自転車店を結ぶ展示会として始まり、国内最大の自転車部品の展示会となっています。国内メーカーだけでなく輸入業社もあわせて170社以上の企業が参加、新商品が実際に手に取って確かめられ、ビジネスの場として業界では認知されてきています。本ブログでも何度か取り上げていますが、昨年・一昨年とコロナの影響で中止となっていて業界も時計が止まったようになっていましたので、今回の開催はまさに新時代の幕開けといった感じでした。

 

skytree

 

会場の台東館は浅草の浅草寺の東側、ちょうど東京スカイツリーが見える方向に位置します。展示会は施設の4~7階の展示室で開催、多くの関係者が来場していました。コロナの影響で営業回りを自粛していたメーカーも多く、ここぞとアイテムのPRに熱が入っていました。

 

macoff

 

個人的な注目を上げますと、ベビーシートでお馴染みの東大阪のOGK技研のサイクルトレーラー「Camily」(キャミリー)は、新しい自転車アウトドアスタイルの提案をしていました。発売から1年程になるそうですが、自治体から防災目的での一括受注など想定していなかった活用方法があり、メーカー側も驚いているそうです。

※サンプルをお借りすることができましたので、2月末まで店でも実際に見ていただけます。

 

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▲ OGK技研のサイクルトレーラー「Camily」

 

展示会の当日は最強寒波の到来で今年一番の冷え込みとなり、雪のため飛行機や新幹線が欠航や遅延し出展をキャンセルしているブースも散見されました。会場では入場制限こそないものの、感染予防のためマスク着用・検温が義務付けられ、入退出の際は除菌スプレーを使用するなどコロナ対策をとっていました。

 

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「もう、今からでは手に入らないよ」

2023年4月からはヘルメット着用が努力義務化、3ヶ月でヘルメット工場が建設できる訳もなく4月から始まるヘルメット争奪戦を前に、転売屋に遊ばれるくらいなら目先の利益を追求せず、早々と白旗宣言している参加者の声もありました。唯一の国内メーカー「OGK KABUTO」や「GIRO」「ABUS」「LAZER」など海外ブランドも出展されていました。

 

ogk helmet

 

台湾の新興メーカーや中国の令和最新版に圧されすっかり斜陽産業の代名詞となってしまった日本の自転車産業ですが、ここ数年、工場を持たないファブレス生産により大きな設備投資のリスクを負わず軽いフットワークで設計開発に専念する日本のブランドが台頭し始めています。代表格としてトラスポーターラックという大型フロントキャリアをヒットさせた「ADEPT」です。たまたま帰りの新幹線が遅延し、開発・営業の方と話ができたのですが、生産は中国製ではなくすべて台湾に集中させることで品質や効率性をマネジメントすることでブランド力を向上させていると話していました。

 

 

fabless
ファブレス生産の新ブランド「PDG」

 

 

バルミューダや無印良品と、ファブレス生産は家電など各分野では珍しくなくなっています。タイヤはタイヤメーカー、ヘルメットはヘルメットメーカーと分業体制が確立され産業集積を形成してきた日本の自転車産業も新たな段階になっているのかもしれません。

 

 

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