TOPEAKからバイクパッキングに便利な新ケージ「Versa Cage」(ヴァ―サケージ)が発売されます。
2018モデルから割とみられるようになったフロントフォークに取り付け台座が据えられているシクロクロスなどに使えるエンジニアリングポリマー製の多用途ケージで、付属のストラップを使用しシュラフや輪行袋などを積載することができます。
同社ですでに人気の「ローダー」シリーズと組み合わせて、輪行や長距離ツーリングをサポートしてくれます。
マウントが3個付属していて取付台座がない自転車にも装着可能です。
重量は128g、
最大3kgまで荷物を積載することが可能です。
大阪北部・豊中市の服部緑地公園で年2回春と秋に開催される中古自転車と部品のフリーマーケットで2018年秋は11月18日(日)に開催されました。
緑地公園駅から公園内を歩くこと15分ほどのところにある「古民家集落広場」という多目的広場で毎回開催されるイベントです。朝9時開始となっていますが、掘り出しモノを見つけるにはなるべく早くから行かれた方がいいと思います。この日は天気も良く、歩いているだけでもとてもいい気持ちになります。
出店は誰でも可能で自転車パーツコレクターから自転車関係業者など30ブース以上、小銭で購入できるジャンクパーツからマニア垂涎の逸品、珍品、自作品、不用品、なつかしの自転車などまさしくジャンブル(ごちゃまぜ)です。
自転車や自転車部品などの購入をお考えならメジャー、ノギスなど必要なものは持参しましょう。また小銭やビニール袋なども持っていった方がいいでしょう。
半世紀以上前のレアもの自転車やウールジャージや現在の規格には全く合わなくなってしまった変速機やハブなどの自転車部品等々、値札がついていない商品も多く、交渉次第ではインターネット通販や中古店で買うより安く買えるかもしれません。
「もう帰るから、持ってって！ 荷物なるだけやから」
終了間際の昼頃は商品はなくなってきますが、さらに安くなったりサービスをしてくれるかもしれません。
15個つくるのに30万円かかった(笑)
世界初、クイックビンディング式トークリップ「SUNUP」(サンアップ)というアイデア商品。自転車に乗車しながら、ストラップ部をペダル本体から外すことができる安全性と機能性を考えたペダルのようです。考案したのは、京都在住の普通のサラリーマンの方。
次回は2019年春頃に開催されると思いますが、公式のホームページなどが存在しないようで開催日はフェイスブックにて告知されている緩いイベントです。交流会といった側面もあり話をしたり、雰囲気を楽しむだけでも楽しいので自転車に興味のない方も是非行ってみてください。
アジア最大の国際自転車ショー〝台北サイクルショー”こと「TAIPEI CYCLE 2018」に行ってきました。台北サイクルショーは、ユーロバイクとインターバイクと並び、世界三大自転車ショーといわれています。
このイベントは毎年3月に開催されるのですが、2018年は変則的で10月31日(水)-11月3日(土)までの4日間です。場所は昨年までと同じ台北中心部から少し離れた南港(ナンガン)の「南港展覧会」という大きな会場でメインは4階、パーツメーカーは1階といったように分かれていて、会場周りや他のフロアでも多くの来場者がいて商談などがおこなわれていました。
台湾の業者だけでなく欧州や米国、日本、中国などとにかく多くの自転車関連企業が出展しています。
有名メーカーのレース用ロードバイク、マウンテンバイクはもちろんサイクリング用やオリタタミ自転車など色々なタイプの自転車が数千台展示されていますが、いわゆる日本の「ママチャリ」は1台もありません。こういうところに来ると日本のママチャリ文化がいかに特異なのかを思い知ります。
▲オリタタミ自転車の折り畳み時間を競うイベント。早い人は4秒台で折りたたんでいました。
▲青一色のGIOSのブース
▲SHIMANOは特に新商品の発表はありませんでした
▲台湾最大の自転車アクセサリーメーカーTOPEAKのブース
▲GIANTのE-BIKE
▲台湾最大のタイヤメーカーMAXXIS
▲FUJIのカラフルなロードバイク
▲日本でも人気のHAMAXのベビーシート
▲LEZYNEのライトはサイクルショップ203でもすでに入荷していますね
▲こちらも当店で人気のGUEEのシリコングリップ
私は台北ショーは3回目ですが、今回は日本の自転車店の方も多く来場されていました。
日本の見本市は規模が小さいため台北ショーには出店するけど日本の見本市には出展しないという日本の自転車企業もあります。かつては世界の中心として華やかだった日本の自転車産業は斜陽化、その主役はいまや台湾、そして中国へと移りかわっています。
中台の自転車産業に詳しいジャーナリストの野島剛氏は、このような状況に強く警鐘をならしています。
こうしたデータは自転車産業に身を置く人々にとっては当たり前かもしれない。しかし私のような一般人からすると、ホラー以外の何物でもない。一つの産業が滅んでいくということは、こういうことであり、恐ろしいのは、日本の自転車メーカーも、自転車産業をサポートするべき政治家も、もちろん経産省などの省庁も、誰一人として真剣に警告を鳴らすシグナルを発していないことだ。ー「銀輪の巨人」野島剛〔2012,東洋経済〕
台湾は貿易黒字の10％以上を自転車輸出で稼ぐようになり、見本市も国際色を強めています。野島氏は特に日本の完成車メーカーは「ひん死状態」であり、その原因は「日本市場のガラパゴス化」であると指摘しています。特異な日本のママチャリ文化はグローバル化している市場には通用せず、東アジアの中でもとり残されているとしています。
全体の7~8割もママチャリが占めている国は他にはない。特にビジネススーツの男性までママチャリに乗っている姿は、奇観だと言わざるをえない。それが日本の産業にいくばくかの貢献をなしているならば別だが、ほとんどが中国製であり、日本メーカーが作っていたとしてもその利ざやは微々たるものである以上、日本という国家にとってママチャリを乗り続ける意味を考える時期が来ているのではないか。
同著で野島氏はシマノや唐沢ブレーキなど日本の自転車企業の成功例をいくつかあげ、日本の自転車産業の復活の可能性を示唆しています。ただ、別の記事でその「再起は10年はかかる」と述べています。今回もシマノ、TIOGA、クロップスなどは大きなブースを出していましたが、やはり台湾企業が目立ちます。
▲日本の自転車企業を集めた「日本館」というブース
▲ OGK技研のベビーシート
▲パールイズミのサイクルウエア
▲シマノのクランクに装着されたパイオニアのパワーメーター
米カリフォルニアの自転車アクセサリーブランドSERFAS(サーファス)から新しい乾電池式前照灯「STARTER 200」が発売されます。
USB充電式が主流になりつつあるなかで「いまどき、電池式 ?」という声がきこえてきそうですが、電池式も進化しています。「STARTER 200」は38x94x32mmのボディで最大200ルーメンの明るさ、点灯・点滅など6モードの光り方でなんと最長950時間点滅します。
電池式は非常時にも懐中電灯代わりになりますし、長距離通勤やブルべなどにも予備電池への交換が可能で安心して使っていただけます。
重量は135g(バッテリー含む)で
本体価格は2,800円。
実は店で接客していると自転車灯は充電式ではなく慣れ親しんだ「電池派」という方が絶対数いらっしゃいます。最近では新商品が少なくなってきていますので「電池派」の方は是非。
自転車の安全利用の促進及び、自転車等の駐車対策の、総合的推進に関する法律 通称「自転車法」というのがあります。この法律が1994年に改正され、自転車の防犯登録が義務化となっているのは自転車を購入されたことをある方はご存知だと思います。
この法律の第１２条第３項に自転車を利用するものは、その利用する自転車について、国家公安委員会規則で定めるところにより都道府県公安委員会が指定する者の行う防犯登録を受けなければならないとあります。
登録しなくても罰則はありませんが、自転車撤去や盗難の際の所有権の証明となるためほとんどの自転車購入者は販売店で登録します。そして、その場で登録6桁の登録番号とバーコードが書かれたオレンジ色のステッカーを自転車フレームに貼ります。登録は600円で非課税です。サイクルショップ203でもすべての購入者の方に登録をお願いしています。
登録用紙は上のような書式で、登録者の記入欄は氏名・住所・電話番号です。電話番号は携帯番号でかまいません。三枚複写でボールペンで記入します。
1枚目 白色 入力用 大阪府の自転車商防犯協会用
2枚目 青色 販売店用
3枚目 ピンク色 お客様控
| 自転車の防犯登録は通信販売が禁止されている
通信販売で防犯登録シールを添付した自転車の販売は禁止されています。防犯登録は「販売店と店頭でお客様が対面でシールを貼付して登録手続きを行うこと」としており、たとえ大阪府下であっても通信販売は禁止されています。理由としては前出の第１２条第３項により各都道府県により登録方法が異なるというのと、登録データの抹消・変更が困難になてしまうためです。
登録の抹消・変更は登録の都道府県で本人が登録車両を持参し行わなければなりません。大阪で購入した自転車大阪でしか抹消・変更が出来ません。
どうしても通信販売で自転車を購入しなければならないときは、登録なしで車体を購入し通販サイトの運営に自転車をどのお店から購入したかを証明する販売証明書を発行してもらってください(保証書でも代用ができますが店舗名と連絡先、自転車を特定する車体番号の記載が必要です)。その後、自転車販売店に購入車と販売証明書を持参し登録をお願いいたします。
今までこれらの流れは徹底されていませんでしたが、平成30年9月よりルールが厳格化され、違反した登録所は防犯登録資材の配給停止処分となります。お客様にもご理解をお願いいたします。
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